集合住宅が大量に供給され始めた昭和40〜50年代ころは、その多くが4〜5階建ての階段型集合住宅で、両面採光と通風良好な居住環境で、入居者はエレベーターが無いことを全く苦にしていませんでしたが、高齢化の進行によって徐々に階段が障がいになってきました。
このような状況を反映して、国は2004年頃に「後付けでエレベータを設置する工法の開発」を各メーカーへ要請し、公営住宅では国が各自治体に補助金を投入しEVの設置を順次進めました。 これは住生活基本法に基づく「住宅のバリアフリー化、長寿命化」の一環でもありました。
これからの本格的な高齢社会を控え、高齢者の居住に配慮した住宅のバリアフリー化が求められているとともに、今後予想される投資予算余力の減衰や地球環境問題の対応から、既存の住宅ストックをより長く有効に活用することが求められています。
しかしながら、高齢者対応のエレベータ後付け設置技術として「踊り場着床型エレベーターの設置」、「バルコニー側フロア着床型エレベーターの設置」、「階段室側フロア着床型エレベーターの設置」等の工法がとられて来ましたが、いずれも入居者の仮移転が必要でした。
ノンステアー工法は仮移転問題を解消する、「生活しながら完全なバリアフリー施工」を実現させる技術です。
3 生活に支障のない工夫